新型コロナウイルスの影響で、私たちの暮らしは大きく変化しました。
特に、コロナ禍の働き方という面では、変化が起きたとともに様々な課題も生まれたものと思われます。
いつまで続くか分からない新型コロナウイルスの影響。
企業は、コロナ禍で生まれた働き方の変化や課題とまだまだ向き合っていく必要があります。
では、実際にコロナ禍で働き方はどのように変化し、どのような課題が生まれたのか。
今後、企業や社会はどのように変わっていくのか、紹介していきたいと思います。
コロナ禍での働き方の変化や課題
2020年4月に緊急事態宣言が発令されましたが、ここで大きく働き方が変わった方も多いのではないでしょうか。
突然の働き方の変化に、企業も働き手も多くの課題にぶつかったと思います。
では、このコロナ禍で生まれた働き方の変化や課題について見ていきましょう。
コロナ禍での働き方の変化や課題①リモートワーク
コロナ禍の働き方の変化として真っ先に思い浮かぶのが、リモートワークかと思います。
特に、緊急事態宣言下でリモートワークに移行する企業が多く見られ、これを機に週に数回のリモートワークを可能にするなど、会社の制度としてリモートワーク可を取り入れる企業も増えました。
通勤時間のストレスが減る、好きな場所で働けるというメリットがあるものの、社員同士のコミュニケーション不足やプライベートとの切り替えが難しいという課題もあります。
この課題に対して、企業としてどのような対策を講じるかが、リモートワークの浸透の鍵となるでしょう。
コロナ禍での働き方の変化や課題②フレックスタイム制
フレックスタイム制は、始業・終業時刻・労働時間を自分で決めることができる制度です。
これによって、通勤ラッシュを避けることができたり、忙しい日は長い時間勤務をして別の日は勤務時間を減らすなどの柔軟な働き方が可能になります。
フレックスタイム制の課題は、時間管理の難しさや、取引先などとの連携に支障が出る可能性があること。これによって、制度が形骸化してしまうこともあるので、会社の事情に合ったコアタイムの設定等の対策が必要となります。
コロナ禍での働き方の変化や課題③ワークライフバランス
コロナ禍で働き方が大きく変わったことで、ワークライフバランスを意識する人も増えました。
ワークライフバランスが整う事で、働き手は心身の健康を保ち、企業側はパフォーマンスのアップや従業員の定着率を上げられるなどのメリットがあります。
ワークライフバランスが整っている環境を作る為には、企業によっては休暇制度の見直しや労働時間や仕事の効率性をしっかり管理する等の課題があげられるでしょう。
このように、企業や働き手の、働き方に関する意識も大きく変化しました。
コロナ禍で急に取り入れた制度だという企業も多く、まだまだ課題が残る所もあるでしょう。
しかしながら、働き方の選択肢が増えたという事は、社員の満足度を上げることができ、離職率の低下に繋がる可能性もあります。コロナ禍のピンチをチャンスに変えるのも、企業がコロナ禍を生き残る為の重要な要素かもしれません。
コロナ禍で働き方が変化し、企業はどう変わったのか
コロナ禍の企業の変化①人事評価制度の変化
リモートワークなどの働き方の変化によって、人事評価制度を変えるという動きが出てきていると言われています。
これは、リモートワークにより、仕事の中身・過程が見えにくくなった為、評価をするのは“成果”という形にならざるを得ない状況だからでしょう。
コロナ禍の企業の変化②副業の推奨企業が増える
コロナ禍で大打撃を受けた企業では、副業を推奨する企業も増えています。
コロナ禍で業績が悪化した企業は、人件費削減をせざるを得ません。しかし、それだと離職率が高くなってしまいます。
副業を推奨することで、社員の収入を補完してもらい、離職を防止するという目的です。
コロナ禍の企業の変化③異業種間の競争が激しくなる
コロナ禍で分かりやすかったのが、異業種からのマスク市場への参入です。
例えば、家電メーカー、アパレル産業、スポーツブランドや格闘用具メーカーがマスク市場へ参入しました。本来の事業で養った技術力を生かし、様々な種類のマスクが販売されたのは記憶に新しいです。
このように、企業が今まで行ってきた事業とは全く別の市場でも、持っている技術を活かして参入していくのが当たり前の時代になっていくのではないでしょうか。
アフターコロナの課題｜どのような企業が生き残っていくのか
多くの企業が、コロナ禍で生き残るために様々な施策を行っている事が分かりましたが、新型コロナウイルスによる社会への影響はまだまだ続くものと思われます。
今後、どのような企業が生き残っていくのでしょうか。
コロナ不況の中、生き残る企業の特徴として挙げられているのは「変化に柔軟に対応できる企業であるかどうか」です。
過去のルールを重視して、今の社会に合わせた新しい取組みをしない・対応できない企業は、これからの時代を生き残るのは難しいと言われています。
もちろん、伝統を守ることは間違った事ではありませんが、そこを重視しつつも、変化を恐れずに、柔軟に世の中の流れに対応できる企業が、このコロナ禍でも伸びていく企業になるということでしょう。
総務省が発表した「令和2年版 情報通信白書」でも、以下の様に述べられています。
新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、各所で進められている3密の回避や、Social Distancingの実現策は、我々の生活や社会システムを大きく変容させている。
従来の社会活動が極端に制限される中で、急速かつ強制的に社会のデジタル化が進んだことで、テレワーク等の対面を前提としない働き方、サービスの在り方等、一部のサービスを除き場所にとらわれない生活・働き方が可能であることが人々の体験として実感された。
この変化は不可逆的なものであり、仕事やオフィスの在り方、ひいては個人と企業などのあらゆる関係性にゆらぎを生じさせている。
一方でこうした急激な変化により、人々の意識変 革の必要性とともに様々な課題も露見してきた。多くはテレワークなど多様な働き方の実現に向けての根本的な阻害要因として従来から存在していた課題であるが、今回の件によってより顕在化してきたといえる。
これらの課題を改めて見直し解決していくことが、高度にデジタル化していく社会において非常に重要となる。
引用：新型コロナウイルス感染症が社会にもたらす影響 – 総務省
コロナ禍で見えた働き方の課題とこれからの企業と働き手の在り方
コロナ禍で大きく変わった働き方に対する意識。
企業の業態も規模も様々であり、変化の方法も、課題も様々です。
そんな変化や課題に柔軟に対応できる人材が今後は必要とされるでしょう。
自分が生きている業界が生き残るためには何が必要なのか、これから何が必要とされるのか敏感に情報を察知していかなければなりません。
また、これから就職活動や転職活動をする方は、応募する企業がコロナ禍でどのような施策をとったのか等も企業を選ぶ基準になるかもしれません。
評判DBでは、現在6万社以上の企業を紹介しています。
企業にとっても働き手にとっても多くの課題を残した新型コロナウイルス。今いる場所での変化を考えるもよし、求められる変化がある場所へ移るもよし。
働き方は様々ですが、少しでも変化を理解し、適応することができれば行動が変わり未来も変わります。
ピンチをチャンスととらえ頑張りましょう！